MEDIA & NEWSPAPER
COMPANY
業務の知見を、
次の価値へ。
ダブル・ウエアは、技術と業務理解を結び、顧客の現場を支えるテクノロジーカンパニーです。
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COMPANY PROFILE
会社概要
- 会社名
- 株式会社ダブル・ウエア
- 本社
- 〒105-0001東京都港区虎ノ門1-21-19 東急虎ノ門ビル8F
- 池袋オフィス
- 〒171-0022東京都豊島区南池袋2-15-3 前田ビル5F
- 役員
- 代表取締役社長神村 昌志 取締役小山 満 取締役佐藤 雅紀 監査役南黒沢 晃
- 資本金
- 3,400万円
- 事業内容
- コンピュータ・ソフトウェアの開発コンピュータシステムの運用管理労働者派遣事業
- 許認可
- 労働者派遣事業 派13-314878プライバシーマーク(JISQ15001)
- 沿革
- 1975年 東京ソフトウエア株式会社 設立1982年 株式会社テクノウエア 設立2026年10月1日 株式会社ダブル・ウエア 発足組織・沿革を見る
PRESIDENT

代表取締役社長
神村 昌志Masashi Kamimura
現任
カスタムメディア株式会社 社外取締役株式会社foredge 経営顧問- 略歴
- 1962年愛知県生まれ。大阪大学文学部卒業。
株式会社リクルートで米国ロサンゼルス駐在を経験した後、展示会運営・出版分野の外資系企業を経て人材サービス業界へ。
株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント(旧株式会社ジェイ エイ シー ジャパン)では大阪支店長、取締役、副社長を経て
代表取締役社長に就任し、JASDAQ上場を実現。
その後は人材紹介会社の代表取締役社長を務め、求人メディア企業との経営統合により統合会社の代表取締役会長に就任(統合会社は2014年に東証上場)。採用支援会社の代表取締役社長、グループのM&A責任者を歴任し、事業拡大からM&A、事業再編まで、さまざまな成長フェーズで経営を担う。
大分トリニータ、モンテディオ山形でプロスポーツクラブの経営改革に従事し、2026年、株式会社ダブル・ウエア代表取締役社長に就任。 - 主な経歴
-
- 1985年
- 株式会社リクルート入社(米国ロサンゼルス駐在7年)
- 1993年
- 展示会運営・出版分野の外資系企業を経て、人材サービス業界へ
- 2003年
- 株式会社ジェイ エイ シー リクルートメント
(旧株式会社ジェイ エイ シー ジャパン)
代表取締役社長(2006年 JASDAQ上場) - 2008年
- 人材紹介会社 代表取締役社長
- 2012年
- 求人メディア企業と経営統合し、統合会社 代表取締役会長(統合会社は2014年 東証上場)
- 2013年
- 採用支援会社 代表取締役社長。グループのM&A責任者
- 2016年
- 大分トリニータ 経営改革本部長
- 2020年
- モンテディオ山形 営業本部長
- 2026年
- 株式会社ダブル・ウエア 代表取締役社長
TECHNOLOGY & PRODUCT HERITAGE
技術と製品の歩みを、
次の価値へ。
専門業務の現場で磨かれてきた技術と製品を、現在の課題に活かし、次の事業を支える仕組みへと発展させます。
INSURANCE
保険業務システム
生命保険・損害保険の基幹、個人保険契約、顧客管理など、正確性が求められる専門業務を支える知見を磨いています。DIGITAL PRODUCT
電子新聞・コンテンツ基盤
新聞dNET、HP-Digital、専門情報システムなど、情報をデジタルで活かすプロダクトを継続して発展させています。MODERNIZATION
現行資産を次へ
業務に根づいた資産を読み解き、クラウド移行、オープン化、再構築を通じて次の構成へ進める技術を実装しています。ORGANIZATION & HISTORY
組織と沿革を、
事業の推進力に。
組織図と、現在の専門性を形づくった事業の歩みをご紹介します。
組織・沿革を見るOUR PRINCIPLES
迷ったときに戻る、
私たちの判断基準。
KNOW THE WORK
業務を深く理解する。
制度、手続き、利用者、日々の運用まで捉え、技術だけに閉じない仕組みを考えます。
BUILD WITH TRUST
お客様と要件を確かめる。
専門業務の知見をもとに対話し、必要なことを確かな設計・開発へつなげます。
KEEP EVOLVING
現行資産を次へ進める。
既存システムに残る価値を理解し、必要な変化を選び取ります。
GROW TOGETHER
人とチームで高める。
技術と業務の専門性を、学びと実践を通じて育て続けます。
SECURITY
情報を、
誠実に扱う。
お客様と社会からの信頼を守るため、情報セキュリティと個人情報保護に継続して取り組みます。
BUSINESS
業務の背景に、
向き合う。
技術の選択ではなく、顧客の業務にどんな価値を生むかを基準に考えます。
PEOPLE